「ブライトバート」がつくり出した”トランプ・メディア生態系”

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03/04/2017 by kaztaira

ソーシャルメディア上には、他のメディアとは隔絶した”トランプ・メディア生態系”とでも呼ぶべき空間が広がっている――。

トランプ大統領誕生を後押しした右派メディアの生態系を、バーバード大学のヨハイ・ベンクラーさん、マサチューセッツ工科大学(MIT)のイーサン・ザッカーマンさんらの研究チームが明らかにした

その中心は、トランプ氏の最側近で首席戦略官兼上級顧問、スティーブン・バノン氏が会長を務めた「ブライトバート・ニュース」だ。

「ブライトバート」を含め、ほぼこの10年ほどで登場した新興サイトを中心に、既存メディアや左派メディアとは隔絶した生態系をつくり出していた。

トランプ氏がメディアからの批判を受けても「フェイクニュースだ」と意に介さないのは、自らの支持者たちが外部から隔絶したこの”トランプ・メディア生態系”の中にいることを、十分に承知しているからだろう。

●125万件の記事を分析

研究を手がけたのはネット社会の研究の第一人者であるハーバード大学ロースクール教授でインターネット社会バークマン・クラインセンター共同所長のヨハイ・ベンクラーさんと、同センターの2人の研究者、さらにMITシビックメディアセンター所長のイーサン・ザッカーマンさんだ。

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今回の米大統領選に関して、予備選期間を含む2015年4月から2016年11月の本選投票日までの19カ月間に2万5000のニュースメディアから配信された125万件の記事を抽出。それぞれのツイッターとフェイスブックでの共有の比較を通じて、右派メディアの実態を掘り下げた。

分析に使ったのは、両センターが共同開発した「メディアクラウド」と呼ばれるオープンソースのツールだ。

ユーザーがトランプ氏支持かクリントン氏支持かを判定した上で、分析対象記事の共有状況を調べた。

●架け橋メディアの不在

研究では、記事を共有したユーザーの属性に応じて、メディアを5タイプに分類している。

共有者の8割以上がクリントン氏支持の「」、クリントン氏支持とトランプ氏支持が6対4の「水色」、半々で中道の「」、トランプ氏支持者が6対4の「ピンク」、8割以上の「」。

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米大統領選期間中、ツイッターで共有されたメディア(円のサイズはツイッターでの共有の多さを示す)。 By courtesy of Yochai Benkler, Robert Faris, Hal Roberts, Ethan Zuckerman

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大統領選期間中、フェイスブックで共有されたメディア(円のサイズはフェイスブックでの共有の多さを示す)。 By courtesy of Yochai Benkler, Robert Faris, Hal Roberts, Ethan Zuckerman

すると、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、CNNといった既存メディアのユーザー構成はいずれも「水色」。共有数もず抜けており、ニューヨーク・タイムズはツイッターで4万件超、フェイスブックで1億件近くだった。

一方、右派メディアの方は、「」のブライトバート・ニュースが圧倒的な存在感を持ち、フォックス・ニュースが続く。ブライトバートの共有数は、ツイッターで4万弱、フェイスブックで8000万超、ニューヨーク・タイムズ、CNNなどの既存メディアに匹敵する影響力を示す。

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メディアのツイッターでの共有数とユーザーの党派性。 By courtesy of Yochai Benkler, Robert Faris, Hal Roberts, Ethan Zuckerman

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メディアのフェイスブックでの共有数とユーザーの党派性。 By courtesy of Yochai Benkler, Robert Faris, Hal Roberts, Ethan Zuckerman

ただ、右派と左派、既存メディアを仲立ちする「(中道)」のメディアの存在感が極端に薄い。

それなりの存在感があるのは「ザ・ヒル」ぐらいで、ウォールストリート・ジャーナルにいたっては、共有数が、ニューヨーク・タイムズやブライトバート・ニュースに比べて、一桁落ちる。

●”トランプ・メディア生態系”の隔絶

研究チームは、左右のメディア分布の”非対称性”に着目する。

左派のメディア生態系では、中道寄りから強い左派寄りまでのグラデーションの中で、メディアが比較的均等に分布している。

これに対し、右派メディアは、強い右派寄りにメディアが集中し、その数も共有数も、左派に比べて極めて多いという。

左派は分散型だが、右派は極端な一極集中の構図になっているようだ。

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さらに、ブライトバート・ニュースが2007年設立。その他も大半は2008年以降に設立された、新興のネットメディアであることに特徴がある。

そして、ブライトバート・ニュースを中心にメディア生態系を形成しており、左派メディアはおろか、既存メディアともはっきりと隔絶している。つまり、既存メディアの影響を受けないメディア空間が、たった10年ほどの間に出来上がった、ということになる。

●「アルゴリズムの影響ではない」

研究チームは、この左右非対称に分断されたメディア生態系の原因について、ソーシャルメディアのアルゴリズムによる影響には否定的だ。

従来、フェイスブックなどのソーシャルメディアが、独自のアルゴリズムによって、ユーザーの興味関心に沿うコンテンツを選び出して表示するパーソナライズが、情報のタコツボ化”フィルターバブル”を生み出す危険が指摘されてきた。

※参照:ネットのタコツボ化”フィルターバブル”を破る方法とは?
※参照:「フィルターバブル」はフェイスブックのせいではないのか?

だが、研究チームはこう指摘している。

ユーザーの関心の非対称なパターンが、ツイッターとフェイスブックで同じだという事実からは、これが一企業のアルゴリズムによるものでなく、人による選択と選挙戦略の影響であることが伺える。

●クリントン流出メールと移民問題への集中

研究チームはさらに、調査対象の記事をセンテンス単位で分析。扱われている話題の頻出度を調べた。

すると、断トツに多かったのはクリントン氏のメール流出問題で、7万件近く。次いで多かったのはトランプ氏の移民政策で4万件だった。

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トランプ、クリントン両氏の政策とスキャンダルに言及した主流メディアのセンテンス数。 By courtesy of Yochai Benkler, Robert Faris, Hal Roberts, Ethan Zuckerman

トランプ陣営、そしてブライトバート、さらに”トランプ・メディア生態系”を構成する右派メディアは、政策としてはこの移民対策に焦点を絞り、集中的に展開していったという。

主流メディアはしばしば批判的だったが、右派メディア圏が設定したアジェンダ、すなわち移民問題を中心に議論は展開されていた。一方で右派メディアは、移民問題をテロや犯罪、イスラムと関連付けていく。それによりブライトバートやその他の右派メディアの移民関連の記事は、ソーシャルメディア上で最も広く共有されていった。

●フェイクニュースと虚偽情報の違い

この分析では、フェイクニュースと、ブライトバートなどの右派サイトの情報戦略を「ディスインフォメーション(虚偽情報)」を区別している。

“フェイクニュース”には政治には無関心なグループが、フェイスブックの広告費稼ぎのために話をいちから捏造する、という印象がある。プロパガンダや虚偽情報による操作の呼び名としてはふさわしくない。何度も繰り返し、様々に変化しながら、多くの関連サイトに拡散していく。サイトのネットワークは、そうすることで読者がその主張になじむようにしむける。中核となるストーリーを繰り返すことで、途方もない内容でも、いつしか信憑性を持つようになるのだ。

そして、フェイクニュースとの端的な違いとして挙げるのが、ディスインフォメーション(虚偽情報)は一部の事実と虚偽の組み合わせ、という点だ。

主張と事実を、パラノイア的な論理でつなぎ合わせていくのが、ブライトバートで最も共有されるコンテンツの特徴だ。これらの記事を”フェイクニュース”と片付けてしまうのは間違いだ。彼らの記事のパワーの源泉は、検証可能な事実(流出した[クリントン氏側近の]ポデスタ氏のメールなど)と、繰り返し流布され、広く知られた虚偽の内容、そしてパラノイア的論理、さらに相互に増幅しあう右派同士の政治的傾向を混ぜ合わせたものなのだ。

この整理でいくと、ポデスタ氏の流出メールをその根拠とした「ピザゲート」などは、まさにディスインフォメーションの典型例だろう。

※参照:“ピザゲート”発砲事件 陰謀論がリアルの脅威になる

まるっきりの作り話、という点ではフェイクニュースの典型例は「ローマ法王、トランプ氏支持を表明」といえる。

※参照:トランプ大統領を生み出したのはフェイスブックか? それともメディアか?

ただ、事実や政治的意図の有無を判断する必要があり、この2つの線引きは、そう簡単ではないようにも思える。

●既存メディアがやるべきこと

ブライトバートを中心とした”トランプ・メディア生態系”が既存メディアと隔絶しているとはいえ、なお大半のユーザーは、右派や左派メディアと、既存メディアの両方に関心を持ち、記事を読み比べているのが現状だという。

そして、既存メディアに対して、こう促している。

既存メディアは、自らのあり方を改めて捉え直す必要がある。ソーシャルメディアでの競争のために、バイラル(口コミ)コンテンツやクリックベイト(釣り見出し)に磨きをかけるのではなく、プロパガンダと虚偽情報にあふれたメディア環境の中での戦いだと理解しなくてはならない。これからの数年、立ち向かうべき相手はこれだ。マケドニアの10代の子どもたちやフェイスブックではない。この問題に立ち上がることこそ、ジャーナリズムの新たな黄金時代のさきがけとなりうるだろう。

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※このブログは「ハフィントン・ポスト」にも転載されています。

Twitter:@kaztaira

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